この連隊名は改称は内地・朝鮮・台湾・満州といった広範囲の部隊に渡り、連隊番号で識別・所属が容易に判明出来るようになった。
尚、上記連隊のうち高射砲第一三五連隊（広島）は10月に解隊され、独立高射砲第二二大隊及び独立照空第二一大隊に改編されることとなった。
本土に対する米軍の空襲は1944年（昭和19年）6月から開始されるが、高々度を飛行するＢ-29に対し、日本軍の現有装備火砲では力不足であり、有効な防空戦力とはならなかった。
隷下の部隊は高射砲8個連隊、照空1個連隊、その他という兵力で編制された師団である。
だが指揮系統を強化し効率的な運用を目指した師団編制ではあったが、実際の兵器そのものの数と能力不足が解消される訳ではなかった。この時点で高々度を飛行するＢ-29に対して有効な打撃を与えることが出来る新型高射砲、『5式15センチ高射砲』は1門も配備されていなかった。高射砲部隊の主力は数の上では依然として旧式な『88式7センチ野戦高射砲』と『99式8センチ高射砲』であり、『3式12センチ高射砲』の数も不足していた。帝都ではともかく、野戦高射砲部隊や帝都防衛以外では『88式7センチ野戦高射砲』が依然として数の上では半数以上を占め、主力というのが実情である。
高射師団はこの後も新編されていく。
1945年（昭和20年）4月、名古屋地区に高射第二師団。大阪には高射第三師団。共に中部高射砲集団の管轄範囲の部隊を基幹とし、指揮系統を２つに分けた状態で編制された。
九州方面では高射第四師団が編制された。だが沖縄戦が開始されたことにより、来たるべく南九州への米軍上陸作戦に備え野戦防空任務への転換を図った。一方、八幡製鉄所と関門海峡がある北九州防衛を担当する部隊を纏めて第四高射砲隊司令部を編成。北九州防空任務を継続していくこととなった。尚、4月に高射砲第一三六連隊（小倉）が新設され、高射第四師団の隷下に編入されている。
帝國陸軍 高射師団を参照
最初は夜間空襲による作戦であり、少数の夜間戦闘機と、高射砲部隊による防空戦闘が開始された。だが高射砲部隊は数も少なく、なによりＢ-29に対する情報が少ない為、有効な戦闘が実施できなかった。
なにより電探（レーダー）不足故に敵機を捕捉する事さえ困難であった。
マリアナ諸島が陥落後はＢ-29がサイパン島、そしてグアム・テニアンへと進出し、関東地方一帯に対する空襲を開始する。
当初、Ｂ-29の戦術は昼間に日本側迎撃戦闘機が到達できない高々度を飛行し、精密爆撃による工場地帯への爆撃を実施する。日本側は迎撃戦闘機もロクに会敵できず、また高射砲部隊もＢ-29の飛行高度まで攻撃できない旧式の高射砲が大半を占めていたため、有効な防空手段が存在しない状態であった。
Ｂ-29の本土空襲は1944年（昭和19年）11月より本格化するが、実は米軍側でも高々度からの爆撃ではあまり戦果を上げることが出来ないでいた。この為、米陸軍航空部隊では第２１爆撃兵団司令官ハンセル准将を更迭し、代わってカーチス・Ｅ・ルメイ少将を送り込んできた。
ルメイ少将の採った戦術が、夜間低高度から焼夷弾爆撃戦術であった。
1945年（昭和20年）3月10日、突如夜間超低空爆撃を敢行した米軍に対し、日本側邀撃戦闘機部隊は対応出来ず、防空任務の多くは高射砲部隊によるものであった。
照空隊との連携、そしてなにより燃え盛る都市の炎により照らし出されたＢ-29に対し撃墜破数十機という戦果を上げたが、帝都は火の海に包まれた。
その後もＢ-29による焼夷弾攻撃は日本中に及び、まず大都市が火の海に飲まれていった。
続いて関門海峡を始め、日本中の重要港湾、沿岸に機雷を投下。日本の海上交通網を寸断していった。
4月、沖縄戦の開始に伴い、来たるべく本土決戦準備に備え、高射師団の主力（高射第四師団）は野戦防空任務に就くようになる。九州方面では第五七軍の指揮下に編入され、宮崎方面に師団主力を投入して飛行場及び軍事施設の防空任務に従事するようになった。
帝都方面では3月以降、硫黄島の陥落にともない進出した米第七戦闘機集団のＰ-51がＢ-29の護衛に就くことにより昼間でも中高度からの爆撃作戦を継続するようになる。さらに主要都市を空襲し、焼夷弾により壊滅させたＢ-29部隊は地方の中小都市にまで空襲の手を延ばすようになった。
5月中旬以降、地方都市空襲が増えた為、高射第一師団では東北・関東の各中小都市に戦力の派遣を開始するのであった。
5月、高射砲第一一二連隊（世田谷）に待望の新型高射砲が配備された。『5式15センチ高射砲』である。
この高射砲は日本軍の開発・配備した高射砲の中では唯一高度10,000mを飛行するＢ-29に対して有効な攻撃が可能な高射砲と言われている砲であったが、部隊に配備されたのは僅か２門だけであった。東京・久我山陣地に配備された十五高は訓練を実施しつつ攻撃の機会を待った。
8月1日、東京・八王子に空襲を仕掛けたＢ-29、169機編隊（＋その他）に対し、5機編隊で飛行中のＢ-29に対して射撃を開始した。編隊中央で破裂した砲撃は2機のＢ-29を撃墜することに成功した。
| ※ | 以後、米軍は久我山陣地の射撃範囲を避けるようになったと言われているが、その僅か２週間後に日本は敗戦を迎えている。なによりも帝都周辺は既に壊滅状態であり、攻撃目標が存在していなかった。その為、８月の東京空襲は数回しかなかったのが実情である。 |
7月、最後の高射砲連隊が新編された。高射砲第一一九連隊（立川）である。
後継砲となる『99式8センチ高射砲』（実は独クルップ社製88mm高射砲を中国軍から鹵獲してデットコピーした砲）の生産は1942年（昭和17年）6月になってからである。
この砲は有効射高8,000mであり、この当時でも一応水準に達する高射砲である。だがこの高射砲の生産が順調にはいかなかった。
生産開始の1942年（昭和17年) は約40門であり、対する『88式7センチ野戦高射砲』は約600門であった。だが翌1943年（昭和18年）の生産数は99式が400門であったのに対し、88式は1053門と増えているのである。しかも次々と月産生産数が増えていく。これには３つの理由があった。
一つ目は既に生産ラインの整っている88式を増産し、とにかく数を揃えようというのもある。長く生産を続けてきた88式の方が確実である為、陸軍に流れる員数主義がみてとれる。
２つ目は、全ての高射砲が本土防空戦に使用されるわけではない点である。高々度迎撃には向かない旧式高射砲ではあるが、低高度侵攻する敵機には有効ではある（・・・というのは疑問があるが）し、なによりも外戦部隊である野戦高射砲大隊（中隊）では、悪条件でも使える、手馴れた88式を欲しがったという理由も存在する。性能さえ問わなければであるが・・・
３つ目の99式の後に開発され、制式採用が決定している新型高射砲『4式7.5センチ高射砲』の存在である。陸軍は高射砲に4式を本命視し、88式・99式を補用とすることを決定していたのである。
その為、4式が完成・配備されるまでの員数合わせとして、既に生産設備の整っている88式の増産を推し進めたとも言われている。
もう一つ新型高射砲が存在する。有効射高11,000m（最大射高14,000m）という『3式12センチ高射砲』である。本高射砲の完成によりまず高々度への対抗が出来るようになったと言えた。
B-29の情報が日本に入り始めると、高々度への対応手段を考慮し、3式と4式は帝都防衛の東部軍に優先配備されていくこととなる。しかも4式は1943年（昭和18年）度末の段階で生産数僅か25門程度という有様であり、とても他の地域に回せる状況ではなかった。結果として、他の地域・・・中部軍・北部軍・朝鮮軍・台湾軍では99式と88式が主力高射砲となり、旧式の88式の方が僅かに99式より多いという状況であった。
九州防空を担当する西部軍は、最初にB-29の空襲を受けた後、ほかよりも幾分新型高射砲の配備が優先され、帝都防空の東部軍に次ぐ戦力を保有出来ていた。
そして『5式15センチ高射砲（十五高）』である。が、如何に性能が良くとも、生産が間に合わず、実戦には殆ど使用されていない。
では実際にどの程度の高射砲が配備されていたのか。
Ｂ-29による帝都空襲が始まった頃の1944年（昭和19年）11月1日時点で東部軍配備の東部高射砲集団では7センチ砲×316門、8センチ砲×186門、12センチ砲×26門であったという。他に照空灯×251基、電波標定機（邀撃レーダー）×61基、以上が帝都東京を中心に配備されていたという。全国で東京がもっとも装備充実しており、この後も装備は増えていく。
1942年（昭和17年）7月
船舶砲兵第一連隊（広島）、船舶砲兵第二連隊（広島）
1944年（昭和19年）10月
船舶情報連隊（西宮）
1945年（昭和20年）3月
船舶機関砲第一連隊（福山）、船舶機関砲第二連隊（小倉）、特設船舶砲兵連隊（シンガポール）
